教育系
学科系統分類表-教育系
大分類 | 中分類 | 小分類(学科) | |||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
教育 | 教育学関係 | 教育学 | 教育心理学(心理学) | 学校教育学 | 教育行政学 | 心理教育学 | 特殊教育学 |
基督教教育学 | 産業教育学 | 人間学類 | 教科教育学 | 教育社会学 | |||
舞踊教育学 | 情報教育学 | 社会教育学 | 人間形成学 | 人間発達(科)学 | 総合教育科学 | ||
芸術・表現行動学 | 教育科学 | 心理人間学 | 人間教育学 | 子ども心理学科 | |||
小学校課程 | 小学校教員養成課程 | 初等教育教員養成課程 | 学校心理 | ||||
中学校課程 | 中学校教員養成課程 | ||||||
高等学校課程 | 高等学校教員養成課程 | ||||||
特別教科課程 | 特別教科教員養成課程(書道) | (看護) | (美術・工芸) | (数学) | (理科) | (音楽) | |
(保健体育) | |||||||
盲学校課程 | 盲学校教員養成課程 | ||||||
聾学校課程 | 聾学校教員養成課程 | ||||||
中等教育学校課程 | 中等教育教員養成課程 | ||||||
養護学校課程 | 養護学校教員養成課程 | 言語障害児教育教員養成課程 | 肢体不自由児教育教員養成課程 | 病虚弱児教育教員養成課程 | |||
幼稚園課程 | 幼稚園教員養成課程 | ||||||
体育学関係 | 体育学 | 健康学 | 健康教育学 | 体育学健康教育学 | 武道学 | 社会体育学 | |
体育・スポーツ課程 | 武道課程 | 健康運動科学 | 運動科学 | スポーツ健康学 | 体育科学 | ||
健康科学 | 健康システム学 | スポーツトレーナー学 | 国際スポーツ文化学 | 生涯スポーツ学 | 体育専門学群 | ||
競技スポーツ学 | スポーツ・レジャーマネジメント学 | ||||||
体育専門学群 |
|
||||||
障害児教育課程 | 障害児教育教員養成課程 | ||||||
その他 | 初等教育学 | 幼児教育学 | 児童教育学 | 児童学 | 初等教育課程 | 中等教育課程 | |
養護教諭養成課程 | 商業教員養成課程 | 工業教員養成課程 | 児童文化 | 総合科学課程 | 社会教育総合課程 | ||
人間科学課程 | 国際文化教育課程 | 情報環境科学課程 | 芸術課程 | 文化研究課程 | 基礎理学課程 | ||
生涯教育課程 | 情報教育課程 | 情報社会文化課程 | 社会教育文化課程 | 教養学科 | 芸術文化課程 | ||
健康科学課程 | 情報文化課程 | スポーツ科学課程 | 総合教育課程 | 文化社会課程 | 生産科学課程 | ||
総合文化教育課程 | 情報社会課程 | 総合文化課程 | 人文社会課程 | 社会教育課程 | 総合芸術課程 | ||
情報科学課程 | 総合文化科学課程 | 地域文化課程 | 生涯スポーツ課程 | 国際理解教育課程 | 学校教育教員養成課程 | ||
生涯教育総合課程 | 人間環境課程 | 生涯学習課程 | 学校教育課程 | 生涯スポーツ学 | 生涯スポーツ福祉課程 | ||
人間福祉(科学)課程 | 水産教員養成課程 | 総合科学教育課程 | 実践臨床教育課程 | 情報科学教育課程 | 健康科学教育課程 | ||
生涯学習学 | 人間発達環境課程 | 情報文化教育課程 | 地域社会課程 | 人間文化課程 | 地域政策課程 | ||
生活文化課程 | 社会システム課程 | 地域環境教育課程 | 情報社会教育課程 | 人間環境教育課程 | 環境教育課程 | ||
人間発達科学課程 | 教育カウンセリング課程 | 自然環境教育課程 | 生活環境福祉課程 | 生活健康課程 | 共生社会教育課程 | ||
環境情報教育課程 | 生涯スポーツ芸術課程 | 第二類(科学文化教育系) | 第三類(言語文化教育系) | 第四類(生涯活動教育系) | 地域共生社会課程 | ||
生涯発達心理学 | 臨床心理(心理臨床)学 | 教育福祉学 | 保育学 | 発達臨床学 | 現代子ども学科 | ||
運動栄養学 | 乳幼児発達学 | 児童保育学 | 地域教育学 | 発達科学 | 子ども(こども)学 | ||
幼児保育学 | 保育児童学 | 幼児発達学 |
教育学系統 ~教育学部、教育人間科学部など~
国立大学の教育学部には教員養成系と教員免許取得を義務付けていない教養学系の課程があります。人気が高い教員養成系では、幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校の教員を輩出しています。一方、教養学系の課程は廃止が相次いでいます。
教員養成に最適なカリキュラムを用意
いじめや不登校問題、精神性疾患を患う教員の増加など、多くの課題を抱える教育業界。人材不足も進んでおり、こうした状況を打開するために、ここ数年、私立大学に教育学部を設置するケースが増えています。
ここでは、主に国立大学に設置されている学校教員養成課程について説明します。
学校教員養成課程には幼稚園、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校などの学校種別、あるいは教科別のコース・専攻があります。複数の教員免許を取得できる場合が多く、教員を目指している人には最適な環境で学べるメリットがあります。特定の教員免許を取得することが卒業要件です。初等教育を専攻した場合、幼稚園・小学校教諭免許のほか、保育士資格が取得できる大学もあります。
カリキュラムは教育学や教育心理学など基礎理論を学ぶ科目と、国語や社会、英語などの教科に関する科目、および教育現場での体験・実習で構成されています。体験・実習では実際に学校で子どもたちと触れ合いながら指導のノウハウを学びます。そして3、4年次の教育実習では、実際に教壇に立って子どもたちを指導します。
学校教員養成課程以外の学部・学科でも、各大学に設置されている教職課程を受講すれば中学・高校の教員免許が取得できます。
公立学校の教員になるには、教員免許を取得し、各都道府県の教員採用試験に合格する必要があります。ここ数年、教員が不足している自治体が多く、採用者数が増加しています。私立学校では各校独自の選考で教員を採用します。
教員養成に特化した教育を行う専門職大学院では、多様化する学校教育の現場で、高い専門性と豊かな人間性・社会性を発揮し活躍する教員を育てています。標準修業年限は2年間ですが、教員経験者を対象とする1年コースや教員免許を持たない人向けに、免許もあわせて取得できる3、4年コースなど、各大学院独自のプログラムがあります。
一方、国立大学の教育学部には、教員免許の取得を義務付けていない教養系の課程があり、文系・理系の枠を越えた学際的な教育が行われています。
近年、国立大学では人文社会科学系学部・大学院における組織の見直しが進められています。これに伴い、教員養成系学部では、今後の人口動態や教員の需要などを踏まえて量的な縮小を図りつつ、初等中等教育を担う教員の質の向上に向けた改革が進められています。その一環として、教員免許の取得を義務づけていない教養系の課程を廃止し、社会的な要請の高い分野に転換していく流れがあります。